[PDF] 小児肺炎マイコプラズマ肺炎の診断と治療に関する考え方
最近ではクラリスロマイシン耐性株が増加しているため、投与後2〜3日で解熱しない場合には他の薬剤への変更が考慮されることもあります。
[PDF] 「マイコプラズマ肺炎」来襲でも落ち着いて。小児科専門家の助言1
マイコプラズマは検査で確定することが難しく、実際はもっと多くの患者がいることと思われます。また症状が咳だけで、熱がないのに肺炎のこともあり要注意です。
マイコプラズマ肺炎に対する第一選択薬としては、マクロライド系抗生物質が使われます。
マイコプラズマ肺炎に対する第1選択はマクロライド系抗菌薬で、アジスロマイシン、エリスロマイ
マイコプラズマ肺炎の治療は、病状に合わせて行う必要があります。適切な抗菌薬の選択と症状の軽減を目指す対症療法が中心です。症状に合わせた治療を行いながら、十分な休息を心がけましょう。
迅速検査は、マイコプラズマ抗原迅速検査キットを用いて、咽頭ぬぐい液から15分程度で抗原を検出することができます。
肺炎マイコプラズマ（Mycoplasma pneumoniae: M
血液検査では、白血球数や好中球数が正常か若干上昇している程度です。CRP（C反応性蛋白）値も、通常は正常または軽度に上昇しています。
一般的な炎症反応と考えられ、マイコプラズマ肺炎に特異的な所見ではありません。
マイコプラズマ肺炎は、肺炎マイコプラズマ（）を病原体とする呼吸器感染症である。感染経路としては、飛沫感染による経気道感染や、接触感染によって伝播すると言われている。保育施設、幼稚園、学校などの集団生活施設内や家庭などでの感染伝播はみられるが、短時間の曝露による感染拡大の可能性はそれほど高くはなく、学校等では友人間などの濃厚接触による感染が重要であるといわれている。潜伏期間は2～3週間とインフルエンザやRSウイルス感染症等の他の小児を中心に大きく流行する呼吸器疾患と比べて長く、初発症状は発熱、全身倦怠、頭痛などである。本症の特徴的な症状である咳は、初発症状発現後3～5日より始まることが多く、乾性の咳が経過に従って徐々に増強し、解熱後も長期にわたって（3～4週間）持続する。かつては「異型肺炎」として、肺炎にしては元気で一般状態も悪くないことが特徴であるとされてきたが、重症肺炎となることもあり、胸水が貯留することもそれほど珍しくはない。
診断には特異的IgM抗体迅速検出キットが開発され、臨床現場において活用されてきているが、幼児、学童の初回感染例では発病1週間以内では陰性を示すことが多く、また単一血清で高い抗体価であっても感染の既往を示している可能性を否定できない。最近は、PCR法やLAMP法による遺伝子検出が次第に多くの検査機関で実施されるようになってきている。
治療は抗菌薬投与による原因療法が基本であるが、 は細胞壁を持たないために、β-ラクタム系抗菌薬には感受性はない。これまでは蛋白合成阻害薬であるマクロライド系（エリスロマイシン、クラリスロマイシン等）が第1選択薬とされてきたが、以前よりマクロライド系抗菌薬に耐性を有する耐性株が存在することが明らかとなっており（IASR速報：、IASR特集：マイコプラズマ肺炎）、近年その耐性株の割合が増加しつつあるとの指摘もあり、特に小児科の臨床現場に対する影響が懸念される。
マイコプラズマ肺炎は、かつては、他の病原体によるものも含まれる「異型肺炎」として発生動向調査が実施されていたが、1999年4月の感染症法改正により、現在の病原体診断に基づく調査となった。現在、マイコプラズマ肺炎のサーベイランスは全国約500カ所の基幹定点医療機関（2次医療圏域毎に1カ所以上設定された、300人以上収容する施設を有する病院）からの報告に基づいている。
2012年第21週のマイコプラズマ肺炎の基幹定点からの定点当たり報告数は0.95（報告数442）となり、3週連続して増加が認められた（図1）。第21週の定点当たり報告数を都道府県別にみると、愛知県（2.85）、青森県（2.83）、石川県（2.80）、宮城県（2.33）、栃木県（2.29）、岩手県（2.00）、埼玉県（1.89）の順となっている。30都道府県で前週より増加がみられた（図2）。
2012年第1～21週の定点当たり累積報告数は16.98（累積報告数7,897）であり、年齢群別では5～9歳30.6%、0～4歳30.3%、10～14歳17.7%、20～39歳8.1%、60歳以上6.6%の順となっている。2002年以降では、0～4歳の報告割合が最多を占めてきたが、2012年は5～9歳が0～4歳をやや上回っており、また10～14歳、60歳以上の年齢群からの報告割合も例年と比べて高くなっている（図3）。
マイコプラズマ肺炎は肺炎マイコプラズマ(Mycoplasma pneumoniae)による細菌性肺炎 ..
CT検査を行うと、間質性陰影や小葉中心性の陰影が確認できることもありますが、画像所見だけではマイコプラズマ肺炎の確定診断は難しく、ほかの臨床症状や検査結果と総合的に判断する必要があります。
マイコプラズマ肺炎は自然治癒する場合もあり、全ての患者さんが抗菌薬治療を必要とするわけではありません。
また，マイコプラズマ肺炎はその肺炎像から異型肺炎と呼ばれていまし ..
年齢群別では5～9歳31.3%、0～4歳30.8%、10～14歳18.3%、20～39歳7.9%、60歳以上5.1%の順となっている。2002年から2011年まで10年間にわたって0～4歳の割合が最多である状態が続いていたが、2012年はこれまでのところ、2000年、2001年と同様に5～9歳が最多である。一方で14歳以下が全報告数の80%前後を占めていることは例年と同様であり、マイコプラズマ肺炎の報告の中心が小児であることには変わりはない（図3）。
（4） 日本マイコプラズマ学会 : 肺炎マイコプラズマ肺炎に対する治療指 ..
マイコプラズマ肺炎の画像診断には、胸部X線検査が広く使われます。
マイコプラズマ肺炎は肺炎マイコプラズマ(Mycoplasma pneumoniae)による細菌性肺 ..
2011年第25週以降、マイコプラズマ肺炎の基幹定点からの定点当たり報告数は、1999年4月の感染症発生動向調査開始以来の同時期と比較して最も多い状態が2012年第39週現在まで1年間以上にわたって継続している。2012年第39週の定点当たり報告数は1.18（報告数545）と前週の1.05よりも増加し、2012年では最も多い報告数となった（図1）。都道府県別では栃木県（5.29）、群馬県（4.75）、岐阜県（4.00）、宮城県（3.08）、埼玉県（3.00）、愛知県（2.64）、青森県（2.00）、静岡県（2.00）の順となっており、関東、中部、東北地方に全国平均を上回っている地域が多い（図2）。
[PDF] 肺炎マイコプラズマ感染症の検査 －マクロライド耐性 ..
診断には特異的IgM抗体迅速検出キットが開発され、臨床現場において活用されてきているが、幼児、学童の初回感染例では発病1週間以内では陰性を示すことが多く、また単一血清で高い抗体価であっても感染の既往を示している可能性を否定できない。最近は、PCR法やLAMP法による遺伝子検出が次第に多くの検査機関で実施されてきており、また平成23年10月からは医療保険の適応となった（厚生労働省ホームページ
参照）ことから、これらの検査によってより正確な診断が今後さらに普及することが期待される。マイコプラズマ肺炎は、かつては、他の病原体によるものも含まれる「異型肺炎」として発生動向調査が実施されていたが、1999年4月の感染症法施行により、現在の病原体診断に基づく調査となった。現在、マイコプラズマ肺炎のサーベイランスは全国約500カ所の基幹定点医療機関（2次医療圏域毎に1カ所以上設定された、300人以上収容する施設を有する病院）からの報告に基づいている。
マイコプラズマ肺炎の症状は、1990年代頃までは「マクロライド系抗菌薬」を使用することで素早く抑えることができていました。
2011年のマイコプラズマ肺炎は、夏期休暇終了後にその定点当たり報告数がさらに増加し、第49週のピークを迎え、年間の定点当たり累積報告数は2000年以降のこれまでの最多報告数（2010年、定点当たり累積報告数22.57）を大きく上回るものとなった。2012年は第1週から第39週まで一貫して2011年の報告水準を上回った状態が継続しており、今後さらに報告数が増加していく可能性が高い。マイコプラズマ肺炎の発生動向には、より一層の注意深い観察が必要である。
肺炎マイコプラズマ、肺炎クラミジア、百日ぜき菌（Bordetella ..
治療は抗菌薬投与による原因療法が基本であるが、Mycoplasma pneumoniaeは細胞壁を持たないために、β-ラクタム系抗菌薬には感受性はない。これまでは蛋白合成阻害薬であるマクロライド系（エリスロマイシン、クラリスロマイシン等）が第1選択薬とされてきたが、以前よりマクロライド系抗菌薬に耐性を有する耐性株が存在することが明らかとなっており（IASR速報：、IASR特集：マイコプラズマ肺炎）、近年その耐性株の割合が増加しつつあるとの指摘もあり、特に小児
科の臨床現場に対する影響が懸念される。
マイコプラズマ感染症（マイコプラズマ肺炎）急増にあたり、その対策について（一部修正） ..
マイコプラズマ肺炎は、肺炎マイコプラズマ（Mycoplasma pneumoniae）を病原体とする呼吸器感染症である。感染経路としては、飛沫感染による経気道感染や、接触感染によって伝播すると言われている。感染には濃厚接触が必要と考えられており、保育施設、幼稚園、学校などの閉鎖施設内や家庭などでの感染伝播はみられるが、短時間の曝露による感染拡大の可能性はそれほど高くはない。潜伏期間は2～3週間とインフルエンザやRSウイルス感染症等の他の小児を中心に大きく流行する呼吸器疾患と比べて長く、初発症状は発熱、全身倦怠、頭痛などである。本症の特徴的な症状である咳は、初発症状発現後3～5日より始まることが多く、乾性の咳が経過に従って徐々に増強し、解熱後も長期にわたって（3～4週間）持続する。鼻炎症状は本疾患では典型的ではないが、幼児では頻繁にみられる。嗄声、耳痛、咽頭痛、消化器症状、胸痛、さらに皮疹が見られる場合もある。喘息様気管支炎を呈することは比較的多く、急性期には40%で喘鳴が認められる。以前はマイコプラズマによる肺炎は、比較的元気で一般状態も悪くないことが特徴であるといわれていたが、重症肺炎となることもあり、胸水貯留は珍しいものではない。他に合併症としては、中耳炎、無菌性髄膜炎、脳炎、肝炎、膵炎、溶血性貧血、心筋炎、関節炎、ギラン・バレー症候群など多彩なものが含まれる。
IDWR 2012年第35号＜注目すべき感染症＞マイコプラズマ肺炎
2011年のマイコプラズマ肺炎は、夏期休暇終了後にその定点当たり報告数がさらに増加し、第49週のピークを迎え、年間の定点当たり累積報告数は2000年以降のこれまでの最多報告数（2010年、定点当たり累積報告数22.57）を大きく上回るものとなった。2012年は第1週から第35週まで一貫して2011年の報告水準を上回った状態が継続しているが、今後は夏期休暇の終了を迎えることとなり、報告数がさらに大きく増加していく可能性が高い。これからのマイコプラズマ肺炎の発生動向には、より一層の注意深い観察が必要である。
マイコプラズマ肺炎は、肺炎マイコプラズマ（Mycoplasma ..
年齢群別では5～9歳31.4%、0～4歳30.2%、10～14歳18.6%、20～39歳7.8%、60歳以上5.3%の順となっている。2002年から2011年まで10年間にわたって0～4歳の割合が最多である状態が続いていたが、2012年はこれまでのところ、2000年、2001年と同様に5～9歳が最多であり、また10～14歳の報告割合は2000年以降では最多となっている。一方で14歳以下が全報告数の80%前後を占めていることは例年と同様であり、マイコプラズマ肺炎の報告の中心が小児であることには変わりはない（図3）。
生後6カ月以上の患者にはエリスロマイシン、クラリスロマイシンなどのマクロライド系抗菌薬を投与。
マイコプラズマ肺炎は進行がゆっくりで、症状が比較的軽いことが特徴です。
肺炎マイコプラズマ（Mycoplasma pneumoniae, 以下MP）によるマイコプラズマ ..
2011年第25週以降、マイコプラズマ肺炎の基幹定点からの定点当たり報告数は、1999年の感染症発生動向調査開始以来の同時期と比較して最も多い状態が2012年第35週現在まで1年間以上にわたって継続している。2012年第35週の定点当たり報告数は1.09（報告数510）と前週の0.98よりも増加し、昨年同時期の0.74を大きく上回っている（図1）。都道府県別では栃木県（5.57）、群馬県（4.25）、埼玉県（3.89）、岐阜県（2.80）、青森県（2.67）、愛知県（2.57）、福島県（2.43）の順となっており、全国平均を上回っているのは関東地方を中心に東日本の地域に多い（図2）
マイコプラズマ肺炎の感染者同士で同じ部屋にいたり、一緒に食事をしても ..
診断には特異的IgM抗体迅速検出キットが開発され、臨床現場において活用されてきているが、幼児、学童の初回感染例では発病1週間以内では陰性を示すことが多く、また単一血清で高い抗体価であっても感染の既往を示している可能性を否定できない。最近は、PCR法やLAMP法による遺伝子検出が次第に多くの検査機関で実施されてきており、また平成23年10月からは医療保険の適応となった（厚生労働省ホームページ 参照）ことから、これらの検査によってより正確な診断が今後さらに普及することが期待される。マイコプラズマ肺炎は、かつては、他の病原体によるものも含まれる「異型肺炎」として発生動向調査が実施されていたが、1999年4月の感染症法施行により、現在の病原体診断に基づく調査となった。現在、マイコプラズマ肺炎のサーベイランスは全国約500カ所の基幹定点医療機関（2次医療圏域毎に1カ所以上設定された、300人以上収容する施設を有する病院）からの報告に基づいている。